安全で正しいカイロプラクティックの選び方
国内カイロプラクティック業界の現状と最近の兆候
ハーモニーカイロプラクティックオフィス院長 鈴木裕行
２０１４年秋、ＪＣＲ（日本カイロプラクティック登録機構）※１は、『ＷＨＯ（世界保健機構）のガイドラインに則った教育プラグラムを修了し、ＪＣＲ登録試験に合格したカイロプラクターの名簿』を厚労省に提出し、受理されました。さらに、２０１５年春にも２回目の提出/受理がなされ、今後は年２回の名簿提出を行うことで合意した模様です。この出来事は、われわれカイロプラクティックに携わる者にとってはまさに「青天の霹靂」の感があります。というのも、２００４年に旧ＲＭＩＴ大学日本校同窓会が厚労省へ持参した『国際基準（当時の呼称）を満たすカイロプラクター名簿』が、結局受理されるに至らなかったという前歴でも分かる通り、行政のスタンスは、医学界主導の偏見レポートを「錦の御旗」に掲げ、カイロプラクティックに対して極めて否定的だったからです。この一事を以てカイロプラクティック法制化への道が拓けたとは到底思えませんが、少なくとも、行政がカイロプラクティックの世界的な潮流を無視できなくなってきたことだけは事実のようです。
※１：ＪＣＲ（日本カイロプラクティック登録機構）とは、ＪＡＣ（一般社団法人日本カイロプラクターズ協会）の協力で設立された、カイロプラクティックの基礎教育と安全性に関するＷＨＯガイドラインをクリアしたカイロプラクターを登録する独立組織です。
現在、日本国内には、自称を含めると約２万人の「カイロプラクター」が存在すると云われております。その中でＷＨＯ基準を満たした本物の「カイロプラクター」はわずか約８５０名に過ぎず、これまでにＪＣＲ登録を済ませた人数は４５０名ほどです（引退や出産育児等で一時休養中の方も多い）。こうした背景には、カイロプラクティック関連の法整備が未だに進まず、受けた教育の質や内容に関係なく、「職業選択の自由」や「表現の自由」を駆使して、誰もが「カイロと称するもの」を開業できるという事情があります（業界内の自主規制ですが、本来、カイロプラクティックという名称を掲げるには条件が必要です）。その結果、施術者や施術院の格差はピンからキリまで拡がり、いわゆる「玉石混交」化が顕著に進行して、コ・メディカル領域に於いて最も重視されるべき「施術の安全性」という側面が全くないがしろにされてきました。結果として、カイロプラクティックに対する国民の評価にバラつきが生じ、いったい何が本物でどこが安全なのか、の判別が非常に困難な状況に陥ってきました。
しかし、近年、独立行政法人「国民生活センター」からの要請もあって、一般社団法人「ＪＡＣ」（日本カイロプラクターズ協会）では、『カイロプラクティックの安全性と広告に関するガイドライン』を２０１３年１月に公表し、安全で信頼のおけるカイロプラクティックの基準を明示しました。これに加えて前述のＪＣＲによるＷＨＯ基準のカイロプラクター名簿の公開です。この名簿はサイト上で閲覧でき、誰もが容易に正規のカイロプラクターを探し出すことが可能な時代となりました。
もちろん、ＪＣＲ未登録者でも施術の上手な方はおりますし、整体を標榜する方の中にも技術的に優れた先生はおられます。しかし、全くの素人が自身の身体を預けるに際して、何を尺度として治療院（治療家）を選べば良いのかを考察した時、「ＪＣＲ登録カイロプラクター」は、大きな安全と安心の「指標」となり得ます。加えて、ＪＡＣ会員で「ＪＡＣ認定オフィス」に登録（現在、約１３０軒）されていれば、まず間違いはありません。地域性や開院日時の関係で当院以外のカイロ治療院を選択される際は、これらのサイトに載っているＷＨＯ基準のカイロプラクターを選択されることお勧めする次第です。
